公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
東京大学での講演
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金融取引税で投機を抑えよう
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ワールド・アライアンス・フォーラムと公益資本主義の定義
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バルコニーボックスのご紹介
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公益資本主義の勉強会
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公益資本主義について議論するブロッガー
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週刊ダイヤモンド 「公益資本主義の確立に向けて(上)」
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更新日 : 2009/09/21
サステイナビリティ(持続可能性)の権威、東京大学特任教授の村沢義久氏の研究について、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
村沢義久氏の提案する「燃やさない文明」
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更新日 : 2009/9/21
9月7日号の日経ビジネスの「上場企業の企業統治を再構築」という記事で、大久保勉参議院議員が提案している新しい公開会社法について、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
公開会社法のあるべき姿 社外取締役よりプラス・サム・ゲームを促す制度
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更新日 : 2009/09/21
日経ビジネスの9月7日号に掲載されている、花王前会長・後藤卓也氏の原丈人著書「新しい資本主義」のレビューについて、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
花王前会長による「新しい資本主義」のレビュー記事
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更新日 : 2009/09/15
先進国における経済成長の復活について、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
アメリカの失われた10年 先進国はどうすれば発展できるのか
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更新日 : 2009/09/13
世界不景気の引き金になったリーマン・ショック...恐ろしく偏ってしまった米国経済について公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
リーマン・ショックから1年 金融資本主義から脱出できないアメリカ
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更新日 : 2009/08/31
日本における株主至上主義の影響の減少について、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
新任役員の8割以上は「公益資本主義に共感できる」
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更新日 : 2009/08/26
9月に出版される34号の金融情報誌FITに掲載されるインタビュー記事『「公益資本主義」を新たな経済理念に ポスト「市場万能主義」の世界』について、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
公益資本主義についてのインタビュー記事
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更新日 : 2009/04/17
公益資本主義研究プロジェクトのメーリングリストで配信された「公益経営の必要性」について、研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
公益資本主義のメーリングリストから 公益経営の教育の必要性
(デビッド・ジェームズ・ブルナーのブログにリンクします)
更新日 : 2009/04/17
ノーベル賞を受賞したスティグリッツ教授がベールアウト企画を批判していることについて、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
スティグリッツ教授 ウォール街の言いなりになっているオバマ政権?
(デビッド・ジェームズ・ブルナーのブログにリンクします)
更新日 : 2009/04/09
国際通貨基金(IMF)元チーフエコノミスト、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院教授のサイモン・ジョンソン先生が提言している金融寡頭制のアメリカについて、公益資本主義研究部門の研究員であるデビッド・ジェームズ・ブルナーのブログでご紹介しています。
金融寡頭制のアメリカ
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更新日 : 2009/03/15 執筆者 : 野宮
日時:2009年3月14日 13:00~17:00
テーマ:公益資本主義が創る21世紀の社会
開催場所:あわじ夢舞台国際会議場
3月14日の淡路円卓会議でデビッド・ブルナー研究員が公益資本主義研究の研究発表、イーサン・バーンスタイン研究員が公益経営の発表をし、電源開発の中垣社長、ブラック・ネット社アブドゥール・ムイード・チョウドリ会長、井戸敏三兵庫県知事とのパネルディスカッションに参加をしました。
概要:
更新日 : 2009/01/01 執筆者 : 野宮
公益資本主義の実例
公益資本主義の実例として、米国ベンチャーキャピタルのデフタ・パートナーズとBRACによるbrac-Net社があります。貧困をなくすためには経済的 に自立するビジネス展開をすることが重要です。さらに、そのビジネスは株主を含むステイクホルダーに経済的にも社会的もいいインパクトをもたらすことが持 続可能性の鍵です。brac-Net社はバングラデシュのNGOであるBRACが40%、デフタ・パートナーズが60%の出資で立ち上げたインターネット 接続会社です。ビジネスとしてインフラサービスを提供すると同時に、そこで上げた利益は出資分に応じて40%がBRACに還元され教育事業や医療支援にほ ぼ全額投入されます。BRACは、農村部の医療と教育向上を目的としたNGOであり、配当金は非課税扱いになります。